社会の教員になるために知っておくべきこと～2022年新学習指導要領～

2022/05/20

2022/5/20
応募者が多く、倍率が高くなるケースが多い「社会科教諭」。志望者にとって狭き門となっている理由や、新学習指導要領の実施に伴い求められる力、専門性が有利となる科目など、社会科教諭としての採用を勝ち取るために知っておきたいポイントを紹介します。

社会の先生に必要な免許は？　通信制大学でも取得可能？

社会科の教員免許は、教育学部のほか、社会学・経済学系の学部でも取得することができます。取得すべき免許は、中学校の社会と、高等学校の地理歴史・公民の3つです。
いずれも通信制大学で取得することも可能です

社会の教員採用は超難関？！倍率が高いといわれるワケ

ライバルが多い理由は、免許を取得できる大学・学部が多く、免許を持っている人が多いことにあります。教育大学・学部出身ではない場合、「とりあえず取っておこう」という人も少なくないことを考えると、“本気の人が少ない”ことが一つの特徴と言えるでしょう。

倍率の高さから「採用を勝ち取るのは難しい」と考えてしまいがちですが、“本気の人が少ない”という特性に目を向けると、突破口が見えてきます。
これから教員免許取得を目指す方は、ぜひ高い意欲を持ち、専門性を高めてください。
そしてもう一つ、教員免許の取得においては、志望する学校形態の範囲を網羅して取得しておくことをお勧めします。中高一貫校の教員を目指す場合は、高等学校の地理歴史・公民と中学校の社会の３つ、高校志望であれば、高等学校の地理歴史・公民の２つ。これらの範囲内のすべてを取得済みであれば、採用された学校においては、柔軟に授業へ対応可能な人材として有利になります。
現時点で３つ（2つ）すべての取得が無理な場合は、取得する科目の専門性を高めるとともに、ぜひ機会を見て残りの教員免許の取得も目指されることもおすすめします。
実際に教壇に立ちながらでも、通信制大学等を利用するなどの道もあります。

新たに求められる専門性　地理総合・歴史総合

高等学校では2022年4月から順次、新学習指導要領に基づいた授業が行われています。今回の改訂で最も大きく科目構成が変わったのが、地理歴史と公民です。地理歴史では必履修科目として「地理総合」と「歴史総合」、また選択科目として「地理探究」「日本史探究」「世界史探究」が新設されました。公民では、選挙権年齢の引き下げをふまえた主権者教育の重点化に伴い、必履修科目として「公共」を新設。選択科目として「倫理」「政治・経済」が設定されています。

「地理総合」では、持続可能な社会づくりを目指し、現代の地理的課題を考察します。現代社会の地域構成を捉える地図や、地理情報システム（GIS）に関わる地理的技能の習得は不可欠と言えるでしょう。「歴史総合」は、世界とその中の日本を広く相互的な視野から捉え、現代的な諸課題に大きく関わる近現代史を学習する科目。通史ではなく、近代化や国際関係の変化、グローバル化と現在とのつながりを重視した内容となります。

こうした転換を受けて、「社会科教諭がいかに対応するのか」といった点が議論されてきました。特に地理歴史においては、自分が学んできた形態とは異なる、より総合的な授業を構築する力が求められると言えるでしょう。

狙い目は地理＆倫理
特に地理の専門性は大きな強みに

学習指導要領の変更点の中でも、今後の教員採用に少なからず影響を及ぼすものとして、「地理総合」が必履修科目として設定されたことが挙げられます。地理歴史の中でも地理を専門とする教員は少なく、これまでは、専門外の教員が地理の授業を担当するケースが多く見られました。必履修科目となり、より高い専門性が求められるようになったことで、今後はこれまで以上に、地理を専門とする社会科教員のニーズが高まることが予想されます。

また、専門とする人が少ないという点においては、倫理も狙い目と言えます。選択科目のため地理ほどにニーズが高くはないものの、倫理が専門であれば、多数の応募者がいる中でも目を引きます。

大学１回生など、これから社会科の教員を目指す方であれば、夢を叶えるための武器として、地理を専攻することも一つの方法。また、出産・育児を経ての復帰や異業種からの転職においても、地理専門性を高めておくことで、選考の際にアピールできる大きな強みとなります。
多くの社会科教員が新設科目での授業づくりに試行錯誤する過渡期をチャンスと捉え、一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。